FN ブローニングM1910

FN ブローニングM1910（FN Browning Model 1910）は、ジョン・ブローニングが設計し、ベルギーのFN社が製造した自動式拳銃。

概要

FN ブローニングM1900の後継として開発された。服の下から取り出す際に極力引っかからないように設計されているため、ストライカー式の撃発機構を採用してハンマーレスとするなど、露出物を極限まで減らしている。その最たる物が照準器の小型化であり、スライド上部に掘られた溝の内部に極小の照星と照門を用意しているため、側面から見ると照準器が露出していない。照星と照門はそれぞれ固定式である。また、スライドキャッチを兼ねたセーフティーレバーに加え、銃把を握らないと解除されないグリップセーフティー、さらに、弾倉を抜くとグリップセーフティーを強制的に固定するマガジンセーフティーと、3重の安全装置を備えている。いずれの安全装置が作用してもシア（逆鉤）が固定され、シアと連動する引き金を引けなくなる。

本銃はメインとなった.32ACP弾（7.65x17mm）モデルのほかに.380ACP弾（9x17mm）モデルが存在し、前者の装弾数は8発（弾倉7発薬室1発）、後者の装弾数は7発（弾倉6発薬室1発）である。

本銃は小型軽量で携帯性に優れており、信頼性や性能も良好でかつ安価であることに加え、特徴的な美しい外観ゆえに評価が高く、世界に輸出された結果、20世紀前中期を代表するベストセラー拳銃の1つとなり、1983年まで70年あまりも生産が続けられた。

また、第一次世界大戦の契機となったサラエボ事件において、セルビア人グループがベルギー製の本銃を計4丁用い、このうちガヴリロ・プリンツィプがオーストリア＝ハンガリー帝国皇太子フランツ・フェルディナント夫妻に致命傷を与えている。プリンツィプが使った本銃は、パリ警視庁の歴史資料博物館（Musée des Collections Historiques de la Préfecture de Police）に収蔵されている。

派生型

M1922

M1910のメカニズムをそのままに、銃身を25mm延長して113mmとし、あわせてフレーム・スライド・グリップを延長した拡大モデル。弾倉も延長されたため、装弾数はM1910に比べて2発多くなっている。また照準器は大型化され、一般的な形状になった。1922年に発表されたことからM1922と呼ばれた。

M1955

一説では第二次世界大戦後に生産されたモデルを指すとされている。

M1971: 戦後製造品。M1922に準じているが、グリップパネルのフィンガーチャンネルやアジャスタブルサイト等が追加されている。

DWM M22: ドイツのDWM社が製造したM1910のクローン。

アストラ 700スペシャル

1927年頃にスペインのアストラ社が製造したM1910のクローン。主に中国へ輸出されたが成功しなかった。製造数は4,000丁程度と少ない。

浜田式自動拳銃

日本銃器株式会社の濱田文次がM1910を参考に開発した自動拳銃。

ニューナンブM57B

新中央工業（現ミネベア大森工場）が法執行機関向けに開発した自動拳銃。基本的にはM1910を模倣したものであるが、撃発機構がハンマー式に変更されている。

採用国

制式採用されたのは主に欧州だが、積極的に輸出されたため、欧州以外でも使われていたようである。そのうえ、当時は拳銃の携行は比較的自由であり、好きな銃を持ち歩いていたような時代だったため、どの国の軍人が使っていたかを断言できないとも言える。

日本

第二次世界大戦前の日本においても、通称ブローニング拳銃として.32ACP弾モデルが多数輸入されていた。民間販売のほか、主に帝国陸軍の将校・准士官の護身用拳銃として、本銃は最も人気が高かった。これは、同時期の国産自動拳銃である南部大型自動拳銃が大型かつ高価で敬遠されていたためである（二十六年式拳銃や十四年式拳銃は、主に下士官用の官給品である）。.32ACP弾は日本軍制式の8x22mm南部弾（十四年式拳銃実包）とともに、七・六五粍拳銃実包として陸軍造兵廠において生産供給されていた。また、欧米からの拳銃輸入が困難となった第二次世界大戦時には、本銃をベースとした国産拳銃の浜田式自動拳銃が開発され、量産されて同じく将校の護身用拳銃として使用された。

軍服に限らず、軍刀やホルスターに至るまで将校・准士官の軍装品は私物であり、各々の嗜好による自費調達が基本であった。拳銃はベルギー、アメリカ、ドイツ、スペインなど欧米からの輸入品を中心に様々な物が使用されており、民間の銃砲店や偕行社酒保部にて購入した。

軍に限らず警察でも、私服警察官や特別警備隊隊員の装備としてのほか、外地（満州など）の駐留警官の間でも使用されていた。

また、終戦後に再編された法執行機関でも同様に運用された。